最近は興味のある仮説や論説をサッとDeep Reseachで調べ、アウトプットにまとめるという趣味を楽しんでいる。NotebookLMがスライド生成に対応したことで、この趣味が若干加速しており、気が向いた内容を公開してみることにした。
日本において分厚い中間層が形成されたのは、製造業という平均賃金の高い産業が中心産業だったからという説と、逆に製造業ではないサービス産業を国の中核産業としてGDP成長した場合、賃金格差が開き社会格差が生まれるという説も合わせて耳にしました。この論説について調査し、簡易に整理した内容です。
Key takeaways
- 製造業は機械化によって一人あたりの労働生産性を高めやすく、結果として平均賃金を押し上げる産業だった。
- 工場では高度な機械の導入により、労働時間を増やさずに生産量を増やす手段が発明されてきた。
- 製造業などの基幹産業で行われる春闘が「賃上げの相場」を形成し、国全体の産業へ波及することで再分配を促すアンカーとして機能してきた。
- 一方、サービス業は労働集約的で労働生産性の改善が難しく、賃金が停滞しやすい産業である（これを「ボーモルのコスト病」と呼ぶ）。
- ITの進歩によって「高スキル」と「低スキル」の二極化が進み、雇用の二極化が生じている。
- 1980年代以降、製造業への就労者数の割合は全体の25%から2020年には16%まで低下し、それに伴い再分配前の所得格差を示す「ジニ係数」は一貫して上昇している。
- これらの事象は、社会が「製造業・正社員・世帯主モデル」を中心に形成されていたところから変化に対応できなかったことを示唆している。
- 日本に限らず、製造業比率が低下した先進国では同様の現象が発生しており、逆に製造業を国策として維持したドイツでは中間層が分厚く維持された。
- 現在のイシューは「サービス業が中心となる中で再分配を最適化し、格差を埋める」ことであり、これは理論的には実現可能である。
